「転職時に年収が決まる3つの要素」の続編企画となりますが、年収と正の相関関係にある要素の一つに企業規模があります。ここでいう企業規模とは売上の規模ではなくて、従業員数を指します。とはいえ従業員数と売上高も正の相関関係なので、同意と捉えて頂いて構いません。今回は国税庁のデータを元に、年収と企業規模を観察してみます。


グラフを見れば一目瞭然なのですが、年収と企業規模は正の相関関係です。年収を増やしたければ大きな企業に就職するのが正攻法だと言えます。ただし、このグラフには年齢層が加味されていません。大企業は年齢層が高い方を維持するだけの体力を持っているので、年収が高くなる傾向があるとも見て取れます。終身雇用は崩壊したとも言われていますが、やはりまだまだ大企業に所属するメリットは大きいようです。
日本の企業の9割以上は中小企業です。中小企業の定義は業界によって異なりますが、従業員数100人未満を一つの目安と見てよいと思います。表を見る限りでは、従業員100人未満の企業の年収は300万円台で、男性だけをみても400万円台です。100人以上の規模になると、年収400万円台に乗り、男性だけをみても500万円台に乗ります。要するに、100人以上の規模の企業に就職することが、年収を上げる一つの目安になります。
グラフを見てもわかるように、企業規模100人を超えると、特に男性の場合、見事なまでにきれいな正の相関関係になってます。中小企業の定義に該当しない、いわゆる大規模企業は、1割程度しかないので、競争率は高くなりがちですが、高年収を狙う動機としては十分です。
入社の競争率が高い以外にも、出世競争が激しいというデメリットも存在しています。当然ライバルたちも実力者揃いだし、学閥などの社内政治力学が働くなど運ゲームにも巻き込まれます。そして大企業は統率が大切なので、歯車の一部になりがちです。もちろん全ての大企業に当てはまるわけではありませんが、これらの傾向は頭に入れておく必要はありますね。
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